【35歳で家を買うのは遅い？】目から鱗の効果的な家づくりの方法とは

こんにちは。後悔しない家選びのツボ、運営者のyujiです。35歳で家を買うのは遅いのではないか、という不安を抱えている方は多いです。

周りの友人が20代後半や30代前半でマイホームを建てている姿を見ると、自分は出遅れてしまったのではないか、今から35年ローンを組んでも定年までに返せないのではないか、と焦る気持ちが湧いてきますよね。

特に最近は不動産価格の高騰も続いていますし、今の年齢から住宅取得に踏み切るのが本当に経済的に合理的なのか、疑問に思うのは当然のこと。

しかし、実際に最新の市場データや多くの購入者のリアルな現状を見てみると、35歳という年齢は決して遅いどころか、むしろ冷静な判断ができる適齢期であると言えます。

この記事では、35歳での住宅購入がなぜ戦略的なのか、そして完済年齢や教育費といったリスクにどう立ち向かうべきか、具体的かつ誠実にお伝えします。読み終わる頃には、あなたの不安が「納得感のある計画」に変わっているはずですよ。

なお本記事の最後の最後に、オーナー紹介制度に関するお得な情報について記載していますので、良ければ覗いてみてください。

本記事の内容

35歳で家を買うのは遅い？|不安を覆す最新の統計データ

まず最初にお伝えしたいのは、世間の「家は若いうちに買うもの」というイメージと、実際に行動している人たちのデータの違いです。35歳で家を買うのが遅いと感じている方の多くは、自分と平均像とのズレを気にされていますが、事実は全く異なります。

住宅取得の平均年齢

「30代前半までに買わないと損をする」という風潮がありますが、実際はどうでしょうか。最新の公的データを確認すると、その不安はすぐに解消されます。

国土交通省が発表している「令和5年度 住宅市場動向調査」によれば、初めて住宅を取得する「一次取得者」の平均年齢は、注文住宅で30代後半から40代、マンションでも40歳前後となっています。

つまり、35歳で検討を始めるあなたは、平均よりもむしろ5年ほど早いタイミングで動いていることになります。市場全体から見れば、35歳は「これから市場を牽引する中心層」であり、決して出遅れているわけではありません。

年代別の取得状況と35歳の優位性

20代での購入は、返済期間を長く取れるメリットがありますが、一方で年収が低く、将来の家族構成が見えにくいというリスクを抱えています。対して35歳は、子供の人数が確定していたり、キャリアの方向性が見えていたりと、生活の基盤が固まっている時期です。

この「確実性」こそが、住宅購入における最大の武器になります。無駄な広さを避け、本当に必要な間取りを精査できるため、結果として満足度の高い住まいを手に入れやすいのです。 （出典：国土交通省『令和5年度 住宅市場動向調査 報告書』）

35歳は有利な期限

35歳での購入における最大の強みは、20代の頃にはなかった「準備された資金」です。住宅市場における平均的な自己資金額は、総事業費の約3割、金額にして1,600万円から2,300万円程度と言われています。

20代でフルローンに近い状態で無理に購入するよりも、35歳まで堅実に貯蓄を続け、しっかりとした頭金を用意してから臨む方が、金利負担を劇的に減らすことができます。これは、長い目で見れば数百万円単位の節約に直結します。

35歳で自己資金が1,000万円以上ある場合、借入額を抑えるだけでなく、金融機関からの評価も高まり、より低い優遇金利を引き出せる可能性が高まります。

もし、現時点で自己資金が少ないと感じていても、35歳ならまだキャリアの後半戦。これまでの経験を活かした年収アップや、今後の資産運用でカバーできる時間があります。焦って無計画に飛びつくのではなく、35歳という「節目」に自分の資産状況を棚卸しすることから始めてみましょう。

共働き世帯で余裕のある資金計画

35歳前後になると、ご夫婦ともに仕事でのポジションが安定し、世帯年収が最大化してくる時期ですよね。この「高い世帯年収」は、住宅ローンの審査において非常に有利に働きます。

20代の頃には届かなかった希望のエリアや、断念していたこだわりの設備も、35歳なら手の届く範囲に入ってくるかもしれません。 ただし、ここで注意したいのが「ペアローン」や「連帯債務」の考え方です。

世帯年収をベースにする際の落とし穴

夫婦合算の年収で借入限度額を計算すると、驚くほど大きな金額が借りられてしまいます。しかし、将来的にどちらかが時短勤務になったり、予期せぬ体調不良で収入が減ったりするリスクもゼロではありません。 

「最大で借りられる額」ではなく、「どちらか片方の収入になっても返せる額」を目安に予算を組むのが、35歳からの賢い家選びのツボ。安定している今だからこそ、あえて余裕を持たせた計画を立てる。これが、10年後、20年後の自分たちを救うことになります。

教育費とローン返済の両立策

お子さんがいらっしゃるご家庭にとって、35歳での購入は「教育費のピーク」と「ローンの山場」が同時にやってくることを意味します。一般的に、子供が大学生になる時期（親が50代半ば）は、家計が最も苦しくなるタイミング。

この時期に住宅ローンの残債が多いと、最悪の場合、教育ローンを組まざるを得ない事態に陥ります。50代後半には「役職定年」による収入減のリスクも潜んでいます。

支出が増える時期に収入が下がるというダブルパンチを防ぐため、教育費は住宅資金とは完全に切り離して積み立てておく必要があります。

私自身、多くの相談を受けてきましたが、成功している人は「住宅ローンを払いながらも、月々の教育積立を聖域として守っている」という共通点があります。

今の生活水準を維持できるかだけでなく、15年後の学費ピーク時のキャッシュフロー表を作成してみることを強くおすすめします。それができない予算感であれば、建物のランクを少し下げるか、土地選びを見直す勇気も必要かもしれません。

独身でのマンション購入と資産性

「35歳、独身。いつまでも家賃を払うのは無駄だけど、今買って後悔しないかな？」という悩みもよく耳にします。独身での購入において最も大切なのは、将来のライフスタイルの変化に耐えられる「資産性」です。

35歳からの10年、15年は、人生が大きく変わる可能性がある時期。結婚、転勤、あるいは親の介護。そうした変化が起きたときに、家が「足枷」になってはいけません。

「住みたい家」より「売れる家」を選ぶ視点

自分のこだわりを詰め込んだ家も素敵ですが、独身での購入なら「いざとなったら貸せる、あるいは高く売れる」という出口戦略が生命線になります。 具体的には、駅から徒歩10分圏内、周辺にスーパーや病院などのインフラが整っている、管理体制が良い、といった条件を妥協しないことです。

資産価値が落ちにくい物件であれば、もしライフスタイルが変わっても、売却益でローンを完済したり、賃料収入で新しい住まいの足しにしたりといった柔軟な対応が可能になります。

35歳で家を買うのは遅い？支援策等を活用した資金計画

35歳からの住宅購入を後押ししてくれるのが、国やメーカーが用意している様々な優遇制度です。「遅いかも」と悩んでいる間に制度が終わってしまうこともあるので、使えるものは全て使い切る姿勢が重要です。

住宅ローン控除や国の補助金をフル活用する

2026年現在も、省エネ性能に優れた住宅（ZEH水準など）に対する住宅ローン控除や、子育て世帯を支援する補助金制度は充実しています。これらの制度を活用すれば、実質的な借入金利を大幅に引き下げることができ、35歳からのスタートでも十分に元が取れる計算になります。

特に「子育てエコホーム支援事業」のような大型の補助金は、要件を満たせば100万円単位の支援が受けられるため、建築費用を直接的に圧縮できるのが魅力です。

制度名	主なメリット	対象となる条件
住宅ローン控除	所得税・住民税の還付	一定の省エネ基準を満たす住宅
子育てエコホーム	最大100万円の補助金	子育て世帯・若者夫婦世帯
贈与税の非課税枠	親からの支援が非課税	直系尊属からの住宅資金贈与

ただし、補助金は予算上限に達すると早めに締め切られることが多いため、ハウスメーカーとの契約タイミングには注意が必要です。正確な情報は常に公式サイトや担当営業マンに確認し、最新の情報をキャッチアップするようにしてください。

オーナー紹介制度で費用を安く抑える

もしあなたが大手ハウスメーカーを検討しているなら、「オーナー紹介制度」を使わない手はありません。これは、そのメーカーで建てた既存のオーナーから紹介を受けることで、建物本体価格の数％（例：3%〜5%程度）が割引される制度。

35歳からの購入で少しでも予算を抑えたい場合、この「紹介割引」だけで状況によっては100万円以上のコストダウンが期待できます。しかも、割引だけでなく、優秀な担当者がついてくれることが多いのも隠れたメリットです。

積水ハウスなどは、この紹介制度が非常に強力なことで知られています。 メーカー選びで迷っている方は、こちらの記事もヒントになるかもしれません。

紹介してもらうだけでエアコンや照明といった高価なオプションが追加できると考えれば、やる価値は十分にあります。こうした「賢い情報収集」ができるのも、大人の家づくりならではの楽しみですね。

繰り上げ返済の重要性

35歳で35年ローンを組む際に、避けて通れないのが「70歳完済」という現実。銀行は貸してくれますが、定年後の返済をどうするかは自分たちの責任。ここで重要になるのが、「期間短縮型」の繰り上げ返済です。

例えば、毎月コツコツと貯めた余裕資金を、ローンの金利が低い時期でもあえて返済に回す。あるいは、ボーナスの半分を必ず繰り上げ返済に充てる。これだけで、完済年齢を5年、10年と早めることができます。

繰り上げ返済のタイミングと効果

繰り上げ返済は、早ければ早いほど利息軽減効果が大きくなります。しかし、35歳から家を買う場合、前述の通り教育費とのバランスが難しいため、無理な返済は禁物です。 おすすめは、住宅ローン控除の期間（13年間など）が終わった直後に、貯めておいた資金で一気に返済すること。

これにより、控除の恩恵を最大化しつつ、一気に完済年齢を定年付近まで引き寄せることができます。70歳完済という数字に怯えるのではなく、「いつまでに、いくら返して、60歳時点の残高をいくらにするか」を逆算してコントロールしましょう。

後悔を防ぐための固定費見直し術

家を建てた後に「こんなはずじゃなかった」と後悔する人の多くは、住宅ローンそのものではなく、家を買ったことで増えた「それ以外の支出」に苦しめられています。

戸建てなら固定資産税、マンションなら管理費・修繕積立金。これらはローンとは別にかかる一生の固定費。 35歳という、ある程度の生活水準が確立されている時期だからこそ、家計の「断捨離」が必要です。

特に、新築マンションの修繕積立金は、10年、20年と経つにつれて段階的に値上がりするのが一般的。購入時の金額だけを見て将来の計画を立てると、老後の収支が真っ赤になるリスクがあります。

住宅購入をきっかけに、保険の見直しやスマホ代、不要なサブスクリプションの整理を徹底しましょう。住居費が増える分、他の固定費を月2〜3万円減らすことができれば、ローンの返済感は劇的に軽くなります。

「家を買うから節約する」のではなく、「最高の家を維持するために、無駄を削ぎ落とす」という前向きな姿勢が、老後の安心を担保します。

まとめ:35歳で家を買うのは遅いという非常識

ここまで読んでくださったあなたなら、もう「35歳で家を買うのは遅い」という言葉が、いかにデータに基づかない根拠のないものであるか、お分かりいただけたかと思います。

平均取得年齢が40歳前後であるこの国において、35歳はむしろ十分な準備と冷静な判断力を備えた、理想的なスタート地点です。 もちろん、70歳完済のリスクや教育費の負担といった課題はあります。

しかし、それは「知性」と「戦略」で解決できる問題です。自己資金を有効に使い、補助金や紹介制度を駆使し、そして出口戦略を見据えた物件選びを行う。これができる35歳こそが、最も後悔しない家選びができる世代なのです。

大切なのは、周りの早い遅いという声ではなく、あなたとご家族がこの先どう生きたいかという意志です。最終的な判断は、信頼できる専門家やハウスメーカーの担当者に相談しながら、ぜひ自分たちにとって最高の正解を導き出してくださいね。応援しています！

※本記事の内容は2026年1月時点の情報に基づいています。税制や補助金、金融情勢は常に変動するため、最終的な決断を下す前には、必ず各公的機関の公式サイトを確認し、専門家にご相談ください。